保健師 竹田です。
８月も後半に入り、夏休みも終わりが近づいてきましたね。残りの時間も有意義に過ごしてほしいものです。
今日は治療と仕事の両立についてお話します。
疾病を抱える労働者の状況
企業を対象に実施した
アンケート調査によれば、疾病を理由として１か月以上連続して休業している従業員がいる企業の割合は、メ
ンタルヘルスが38％、がんが21％、脳血管疾患が12％であり、仕事を持ちながら、がんで通院している者の数は、32.5万人に上っています。
さらに、労働安全衛生法に基づく一般健康診断において、脳・心臓疾患につながるリスクのある血圧や血中脂質などにおける有所見率は、年々増加を続けており、平成26年は53％に上るなど、疾病のリスクを抱える労働者は増える傾向にあります。
また、これらの疾病の有病率は年齢が上がるほど高くなる状況にあり、高齢化の進行に伴い、今後は職場においても労働力の高齢化が進むことが見込まれる中で、事業場において疾病を抱えた労働者の治療と仕事の両立への対応が必要となる場面はさらに増えることが予想されます。
疾病や障害を抱える労働者の中には、仕事上の理由で適切な治療を受けることができない場合や、疾病に対する労働者自身の不十分な理解や、職場の理解・支援体制不足により、離職に至ってしまう場合もみられます。
事業場における現状と課題
事業場においては、健康診断に基づく健康管理やメンタルヘルス対策をはじめとして、労働者の健康確保に向けた様々な取組が行われてきたが、近年では、厳しい経営環境の中でも、労働者の健康確保や疾病・障害を抱える労働者の活用に関する取組が、健康経営やワーク・ライフ・バランス、ダイバーシティ推進、といった観点からも推進されています。
一方で、治療と仕事の両立支援の取組状況は事業場によって様々であり、支援方法や産業保健スタッフ・医療機関との連携について悩む事業場の担当者も少なくありません。
こうしたことから、労働者の治療と仕事の両立支援に取り組む企業に対する支援や医療機関等における両立支援対策の強化も必要な状況にあります。
治療と仕事の両立支援を進めるポイント
- まずは「治療と仕事の両立支援」の基本方針や具体的な対応方法などのルールを作成する。その後、全ての労働者に周知し治療と仕事を両立しやすい職場の空気をつくりましょう。
- 労働者、管理職に対して研修などを行い、意識啓発をはかりましょう。
- 治療と仕事の両立支援は、職場に復帰したい人の申し出から始まります。安心して相談・申し出が行えるよう相談窓口を明確にしておきましょう。
- 治療に配慮するため、休暇制度や勤務制度などを実情に応じて検討・整備していきましょう。
リンクご活用下さいhttps://chiryoutoshigoto.mhlw.go.jp/
今日も一生健命 竹田
